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2013 年度 情報検索応用能力試験 2 級
試験問題 解答例 [後半] (2014. 4. 6) (情報科学技術協会オンラインユーザ会化学分科会)
連絡先 ougkagakuyahoo.co.jp
(前半はこちら)
当分科会で作成した解答例です。
問 14 に関しては、「化学」以外の問題については専門ではありませんので、あくまで参考として掲載しました。
作成に際しては最善を尽くしておりましたが、誤り等のために生じた損害等につきましては責任を持ちませんのでご了解ください。
またご意見・コメントがございましたら、ぜひ上記分科会アドレスまでお寄せください。
問題は情報科学技術協会ホームページにあります。
テキストは「情報検索の知識と技術」です。
問 13 (テキスト「1.2.6 シソーラス」)
| (A) | +1 | ナチュラルチーズ |
| +2 | チーズ【食品】 | |
| +3 | 乳製品 | |
| +4 | 畜産食品 | |
| +5 | 食品 | |
| +5 | 畜産物 | |
| (B) | 乳製品の下位語のひとつが「クリーム」であり、その下位語が「ホイップクリーム」である。 | |
| (C) | NT | 下位語 (Narrower Term) |
| BT | 上位語 (Broader Term) | |
| RT | 関連語 (Related Term) | |
| 【】 | 限定句 (多義語の意味を特定の分野に限定) |
問 14 (テキスト「1.2.2 分類」)
| (1) | A | 日本十進分類法 (NDC) |
| B | 国際十進分類法 (UDC) | |
| (2) | A | 図書館の図書 |
| B | 文書・文献 | |
| (3) | A | ある図書を見つけやすい場所に配架すること |
| B | 特定のテーマの文献を検索すること | |
| (4) | A | 1 冊の図書に複数の分類をつけることができないので、分野をまたがる図書に分類をつけたり探したりすることが難しい |
| (5) | B | 分類法が複雑なため、統一的な付与が難しい |
問 15
1
| (1) 確認事項 | 1 | 気温と売上について、任意の地域のデータでよいか、または指定があるか |
| 2 | データの期間は何年以上必要か | |
| 3 | 売上については、全メーカーか、一部メーカーでよいか | |
| 4 | 予算の上限 | |
| 5 | 提出期限 | |
| (2) 調査方法 | 1 | 気温の推移については、気象庁の気象統計情報から地域単位でダウンロード |
| 2 | アイスクリームの売上は日本アイスクリーム協会の統計が年月単位で公表されている |
2
3
| (1) 構造式検索 | その化合物の化学構造を作図し、REGISTRY で EXACT 検索をおこなう。IDE 形式など、CAS 登録番号を確認できる表示形式で表示する。回答中に異性体や同位体化合物、イオンなどが含まれる場合があるので、注意する。 | |
| (2) 辞書検索 | その化合物の分子式で検索し、骨格や官能基、置換基などの名称を組み合わせ絞り込む。1 件には絞り込めない場合が多いので、SCAN 形式で表示し、構造式を見て選択する。目的化合物の IN フィールドの名称を /CN で検索し、目的化合物の集合を作成する。IDE 形式など、CAS 登録番号を確認できる表示形式で表示する。 | |
| (3) 漏れの原因 | 1 | その特許では、該当化合物が特許請求範囲に概念的に含まれているが、その化合物を含む実施例が記載されていないなど索引対象でなかったので、索引から漏れた。 |
| 2 | 当該化合物は索引対象であるが、特許文献が発行されてから日が浅いため、CAplus ファイルの索引がまだ完成していなかった。 |
4
| (1) | 統計名 | 国政調査 | |
| 調査機関名 | 総務省統計局/TR> | ||
| 特徴 | 1 | 5年毎に実施 | |
| 2 | 国勢調査員による訪問調査 | ||
| (2) | 1 | 人口推計 | 国勢調査による人口を基準として、その後の人口の動向を他の人口関連資料から得て、毎月1日現在の人口（全国・総人口及び日本人人口）、毎年10月1日現在の都道府県別人口を算出し、提供 |
| 2 | 住民基本台帳人口移動報告 | 住民基本台帳に基づき、月々の国内の都道府県、大都市間の転入・転出の状況を提供 | |
| (3) | 政府統計の総合窓口 (e-Stat) |
5
| (1) | 1 | 欧州特許庁(EPO)と米国特許商標庁(USPTO)による新しい特許分類 | |
| 2 | ECLA（*4）をベースに作成されており、表記もIPCに似たもの | ||
| 3 | 過去に発行された特許（EP、US）についても遡ってCPCが付与 | ||
| 4 | 発明情報と付加情報の表記方法はIPCと同じ | ||
| 5 | ECLAとICO（In-Computer-Only）はその階層構造のままでCPCに含まれる | ||
| (2) | ① | IPC | 「国際特許分類に関するストラスブール協定」（1975年発効）に基づいて作成、セクション、クラス、サブクラス、メイングループ、サブグループと階層的に細分化 |
| ② | FI | 特許庁内の審査官のサーチファイルの編成に用いている分類で、IPCをさらに細かく展開したもの | |
| ③ | F ターム | 特許庁審査官の審査資料検索のために開発されたもので、約2,200の技術分野について、Fターム記号を付与 | |
| ④ | USCL | IPCとは全く異なる構成のアメリカ独自の特許分類、「クラス／サブクラス」で構成 | |
| ⑤ | ECLA | 欧州特許分類、IPCにサブグループを追加して改良した特許分類、FIと似ている |